比較サイトを開いて、手数料が0円だ2円だと並んでいるのを眺める。で、結局どこがいいのか分からないまま閉じる。

原因は比較表ではなく、順序にあります。自分が何を買うかを決めていないまま手数料だけ見ても、どの数字が自分に効くのか判断できません。

※本記事は制度と選び方の一般的な整理です。当サイトは金融商品取引業者ではなく、投資助言・代理業の登録も行っていません。特定の商品や銘柄をすすめるものではありません。投資には元本を毀損する可能性があり、取引には手数料がかかります。制度・手数料は変更されることがあるため、最新の情報は金融庁および各社の公式サイトでご確認ください。

手数料より先に、取扱商品を見る

証券会社によって、買えるものが違います。ここが合っていなければ、手数料がいくら安くても意味がありません。

自分が買おうとしているのはどれでしょうか。

たとえば米国株を買いたいのに取扱銘柄が少ない会社を選ぶと、そもそも買えません。投資信託なら、本数だけでなく自分が検討している商品が扱われているかを確認します。

順序としては、買うものを決める → 扱っている会社を絞る → その中で手数料を比べる。これで判断がつきます。

手数料は「取引ごと」だけではない

比較表に出てくるのはたいてい取引手数料ですが、実際にかかる費用はそれだけではありません。

費用の種類効いてくる場面
取引手数料売買の回数が多いほど
口座管理料保有しているだけでかかる場合
入出金手数料頻繁に資金を動かす場合
信託報酬投資信託を保有している間ずっと
為替手数料外国株を売買するとき

とくに信託報酬は、投資信託を持っている間ずっとかかり続けます。取引手数料が0円でも、信託報酬の差が長期では効いてきます。

自分の取引額と頻度を思い浮かべて、どの費用が自分に効くかを見てください。月1回の積立なら取引手数料の差は小さく、信託報酬のほうが影響します。

NISA口座は1人1つ

NISAを使う予定があるなら、ここが選択に効いてきます。NISA口座は1人1口座で、同じ年に使えるのは1つの金融機関だけです。

課税口座（特定口座・一般口座）は複数の証券会社で持てるので、「NISAはA社、それ以外はB社」という使い分けもできます。ただし手続きの手間はかかります。

制度の詳細はNISAの基本にまとめました。金融機関の変更手続きもそこで触れています。

2つ目の証券口座を持つかどうかは証券口座は何個持つべきかで整理しています。

口座の種類も先に決めておく

開設時に選ぶことになります。

特定口座（源泉徴収あり）を選べば、証券会社が損益を計算し、税金も差し引いてくれます。確定申告の手間が減るので、最初はこれを選ぶ人が多い。

違いと、どちらを選ぶかの考え方は特定口座と一般口座の違いに整理しました。

アプリと画面の使い勝手

見落とされがちですが、毎日触る部分です。

注文画面が分かりやすいか。保有商品の損益が見やすいか。入出金の操作が簡単か。ログインの手間はどうか。

こればかりはスペック表では分かりません。口座開設は多くのネット証券で無料なので、実際に開いて触ってみるのが早い。合わなければ使わなければいいだけです。

開設は無料でも、開設だけで終わらせない

多くのネット証券は口座開設と口座管理が無料です。とりあえず開いておく、という選択に金銭的なリスクはほぼありません。

ただし、開設しただけでは何も始まりません。少額でも実際に注文してみると、画面の使いやすさも手数料の実額も一度に分かります。まずは無理のない金額から、というのが現実的な進め方です。

なお、投資には元本を毀損する可能性があります。生活に必要な資金や、近く使う予定のある資金を使わないでください。

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選ぶ順番のまとめ

手数料表を眺め続けるより、買うものを1つ決めるほうが早く結論に着きます。

開設の手順と必要書類は証券口座の開設手順にまとめました。