数万円から数十万円。通信講座は価格の幅が広く、広告には「高い合格率」「充実サポート」という言葉が並びます。
それでも失敗するときの原因はほぼ共通していて、広告の印象で選んで、自分の学習スタイルに合わなかったというものです。申し込み前に見る7つを順番に。
1. その資格、使い道はあるか
講座を比べる前に、資格そのものの選択が正しいかを確認してください。「なぜその資格が欲しいのか」を一文にできますか。
転職・就職で使いたいなら、その資格が実際に求人の応募条件・歓迎条件になっているかを求人サイトで検索する。今の仕事の昇進や手当のためなら、会社の制度で対象資格か確認する。教養・趣味なら、高額講座でなく書籍や低価格講座から始める選択肢もあります。
資格を取ったのに使い道がなかった。これが最も大きな失敗です。
2. 教材の形式が生活に合うか
| 形式 | 向いている人 |
|---|---|
| 紙のテキスト中心 | 書き込みながら学びたい人、画面疲れしたくない人 |
| 動画講義中心 | 通勤時間などスキマ時間で学びたい人 |
| スマホ完結型 | 机に向かう時間が取りにくい人。問題演習アプリの出来が鍵 |
| 添削・課題提出あり | 強制力がないと続かない人 |
無料のサンプル教材や体験講義を公開している講座が多いので、必ず試してから申し込んでください。講師の話し方やテキストのレイアウトの相性は、サンプルを見れば数分で分かります。
3. 合格率の数字を読む
広告の合格率は、算出方法が講座によって違います。
分母は「受講者全員」か「試験を受けた人」か「アンケート回答者」か。全国平均の合格率と比べてどうか。合格者数の表記は、受講者数が多ければ多くなるのが自然です。
数字自体が嘘でなくても、条件次第で印象は大きく変わります。算出条件の注記(小さい文字)まで読む習慣をつけてください。
「合格率」と「合格者数」は別物
合格者数だけを大きく出している場合、母数が分かりません。受講者が多ければ合格者も増えるので、実力の指標にはなりにくい。
見るべきは、何人のうち何人が受かったか。それが書かれていないなら、数字としては読めないものとして扱うのが安全です。
誰を分母にしているか
「最後まで受講した人のうち」で計算していれば、途中でやめた人は数えられません。「受験した人のうち」なら、申し込んだが受験しなかった人が外れます。
算出条件は注釈に小さく書かれていることが多いので、そこまで読んでください。条件の記載がない合格率は、比較の材料になりません。
4. サポートの中身
通信講座の価格差は、多くの場合サポートの手厚さの差です。
質問できる回数・方法(メール・アプリ・電話)と返答までの日数。添削の回数と質。学習スケジュールの管理機能や、進捗が遅れたときのフォロー。そして法改正など教材内容の更新への対応(法律系・会計系の資格では特に重要)。
「質問無制限」でも返答が遅ければ実用性は下がります。口コミではサポートの応答速度への言及を探すと参考になります。
5. 総額で比べる
分割払いの手数料を含めた総額で比較すること。教材費・模試代・受験料が別料金かどうか確認すること。不合格時の延長受講や返金の条件(「全額返金保証」は適用条件が細かいことが多い)を契約前に読むこと。
見落としやすい別料金
受講料に含まれていないことがある費目は、だいたい決まっています。受験料、模試、追加の問題集、質問回数の上限を超えたぶん、そして受講期間を延長するときの費用。
安く見える講座ほど、この部分が分かれていることがあります。比べるときは同じ範囲に揃えてから並べてください。
6. 教育訓練給付制度の対象か
一定の条件を満たす人が厚生労働大臣指定の講座を修了すると、受講費用の一部が支給される制度があります。対象講座かどうかは、講座の案内ページに記載されているのが一般的です。
支給額や自分が対象かどうかの条件は変更されることがあるため、ハローワークや公式の案内で最新情報を確認してください。対象講座なら実質負担が大きく変わる可能性があります。
申請には手続きと期限があり、修了の要件も講座ごとに定められています。制度の内容は変更されることがあるため、条件は厚生労働省および講座の公式案内で確認してください。
7. 解約・返品の条件
通信講座は特定商取引法に基づく表記(クーリングオフや中途解約の条件)を必ず確認してください。
「申し込んだが教材が合わなかった」ときに引き返せるかどうかは、契約前にしか確認できません。
サンプル教材を試す。それだけで大半は防げる
7つ挙げましたが、実務上いちばん効くのはサンプルを試すことです。数分で相性が分かり、しかも無料。
- 資格の使い道を一文で言えるか
- サンプル教材を試したか
- 合格率の算出条件を読んだか
- 質問・添削サポートの中身を確認したか
- 総額(手数料・別料金込み)で比較したか
- 教育訓練給付制度の対象か確認したか
- 解約条件を読んだか
これを確認してから申し込めば、「高い買い物だったのに続かなかった」という最悪のパターンはほぼ防げます。講座内容や制度は変わることがあるので、最終確認は公式サイトで行ってください。
資格そのものより転職の出口を先に決めたい場合は、プログラミング学習は独学とスクールどっち?と在職中の転職活動の進め方を先に読むと、費用をかける範囲を絞り込めます。